PDCAのCheck項目を因数分解して考える

例えば月次のPDCA会議で、前月の実績を予算と照らし合わせて、差異分析を行いますが、
その際に、多くの企業では金額の差異分析に留まっているケースが見受けられます。
差異分析が計数面中心になると、PDCAのＡ＝Action修正行動が必ずしも適切なものに
なるとは限りません。

ですから、下図に示すように、環境要因（要因Ｅ）、活動計画要因（要因Ｃ）、ＫＰＩ要因
（要因Ｋ）というように因数分解して捉えると、対応策（Ｍ）が状況に合わせた適切なもの
が選ばれるようになります。

例えば、コロナショックで、客先需要が大きく落ち込んで、当初予定通りの活動をしても
予算が達成できなかったようなケースは、（ホ）のケースに当たりますから、環境見通しの
修正や、それに合わせた活動計画の見直しが必要になります。

活動を行う側も、PDCAでチェックを行う側もこういう考え方、やり方を共有してPDCA
会議ができると、有意義なPDCA会議にすることができます。

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